職種を問わず、全社員に勤怠管理システムを導入し、出社時間、退社時間を管理しています。

そのうえで、偏った社員に過度な負担がかからないよう、採用活動に力を入れて、現場のスタッフを増加。役割の分担化を進めるとともに、毎週「ノー残業デー」も設けるなど、さまざまな工夫をすることで、時間外労働の削減に成果を上げています。

有給休暇の取得も会社をあげて推奨しています。

工期のスケジュール管理や職場のローテーションなどを工夫することで、取得率は年々向上しており、現在の平均取得率は、年間約13日。建設業界では断然多い取得率となっているほか、消化できなかった有給休暇を積み立てて翌年以降に使う制度もあります。

同業からの転職者から、休みの多さを驚かれることもしばしばです。

全社員にノートPCを貸与。業務のIT化も推進しており、効率的に仕事ができる体制づくりを目指しています。

職種によっては、育児休暇制度も男女を問わず取得が進んでおり、仕事と子育てを両立できる環境も整いつつあります。

役職や給与の基準となるグレード制を導入しています。

社員は毎年、自分の目標を作成。一年の終わりには上司とフォローアップ面談をおこない、昨年度の振り返りと次年度のどこまでできているかを評価し、人事考課に応じて、グレードも、給与も上がっていきます。

入社後、何年目までに、どのグレードになっていれば、どんな役職に就けるのか。目標をかなえるために、今の自分に何が足りないのか。目標へのステップや、努力すべきポイントがわかりやすい職場をめざしています。

採用段階で配属についても、本人の希望をヒアリング。そのうえで、適性も見て、配属先を判断しています。

入社後、現場で経験を重ねるにつれ、またライフステージが進むにつれて、新しい場所で活躍したいという思いが芽生えるかもしれません。今後はそんな思いにもできるだけ応えていきたいと考えています。

長崎船舶装備は全国に拠点がありますが、地方と都市部では賃貸を含む生活にかかる費用が異なるため、生活費の差額を補填する役割として勤務地手当を支給しています。

実家から配属先までの通勤が困難な社員に対して借上住宅補助制度があります。会社が社宅や寮を割り当てるのではなく、自分好みの賃貸住宅を選択することができます。

法人契約となりますので、経済的負担が少なくなることはもちろん、契約等の事務手続きも原則会社が行います。

赴任や転勤・転居に伴いかかる実費を長崎船舶装備が負担します。また、転勤支度金を支給します。

長崎船舶装備では、新人・若手・中堅などで必要となるスキルを養うための年次別教育を中心に、現場管理能力・予算管理能力・マネジメント能力の習得に向けた教育制度に力を入れております。

長崎船舶装備では社員の自己啓発サポートしており、自律的・計画的に能力開発・発揮ができるようにするため、各種資格試験等の取得に対しキャリア開発に必要な検定費用などを補助しています。